健康情報サイト

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新時代の地域医療を考える情報サイトーメディカルパートナリング

MEDICAL PARTNERING

全国の病院、診療所、および地域における「チーム医療」
「在宅医療」「地域医療連携」「地域連携パス」などを
医師、看護師、薬剤師をはじめ専門職の方から取材し、
取組み事例を掲載しています。

※最新2年分の記事を公開しています

最新号

2018年12月 Vol.88

CLOSE UP HOSPITAL

早期回復を促進する周術期支援を強化
多職種チームで臨む満足度の高い患者ケア

急性期病院における退院支援への取り組みは一般的になりつつありますが、近年は入院前からの支援も強化することで、よりスムーズな入退院を実現する取り組みが注目されています。2018年度の診療報酬改定では退院支援加算が「入退院支...

CASE STUDY

実証事業で示された有用性
オンライン診療の活用で在宅医療に新たな可能性

ICTの進歩によりオンライン診療の普及が見込まれる中で、2018年度診療報酬改定では「オンライン診療料」等が新設されました。これにより、オンライン診療に対する医療関係者の関心や注目はいっそう高まっていますが、点数化の議論...

Point of view 時流考察

「医師確保計画」の策定を柱に
2020年度から本格的取り組みを開始

2018年7月に成立した改正医療法・医師法では、医師の偏在解消に向けて、さまざまな施策が盛り込まれました。具体的な制度の詳細については、現在、厚生労働省の「医療従事者の需給に関する検討会・医師需給分科会」を中心に議論が進...

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バックナンバー

2018年09月 Vol.87

CLOSE UP HOSPITAL

NP科を立ち上げて活躍の場を提供
組織横断的な動きで医療の質の向上に貢献

保健師助産師看護師法の改正に基づき、2015年10月に「特定行為に係る看護師の研修制度」がスタートして約3年。すでに各地の医療や介護の現場で数百名の診療看護師(以下、NP)が活躍しています。NPは厚生労働省の指定研修機関...

CASE STUDY

管理栄養士が訪問栄養指導回復を目指す在宅医療を診療所から地域に発信

高齢化や在院日数の短縮などにより在宅医療の需要は年々増加しており、2025年に向けてさらに増えていくものと見込まれます。その在宅医療の現場で、いま課題の一つとなっているのが「栄養管理」です。病気の治療や回復、また患者...

Point of view 時流考察

病床機能報告や調整会議を見直し医療提供体制の再編を加速

2025年に向けて、地域における病床の機能分化・連携を進めるため、医療需要や必要となる機能別病床数などを定めた「地域医療構想」。2016年度中にすべての都道府県で策定が完了し、現在、各地域では「「地域医療構想調整会議」の...

2018年05月 Vol.86

Point of view 時流考察

2018年度 診療報酬改定解説特集

2018年度診療報酬改定の重点課題は、前回改定に引き続き「地域包括ケアシステムの構築と医療機能の分化・強化、連携の推進」でした。特に入院医療の評価体系は大きく見直されており、地域医療構想の実現も踏まえた病床機能の...

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2018年03月 Vol.85

SPECIAL Feature

大学病院中心モデルとして注目を集める「尾三会」
医療・介護の連携強化に向けて独自の事業を展開

2015年の改正医療法で創設され、地域医療構想の達成ツールの一つとして位置付けられた「地域医療連携推進法人制度」がスタートから1年を迎えます。同制度は、地域における病床機能の分化や業務連携を目的に、複数の医療・介護...

CASE STUDY

多施設・多職種間をつなぐ「に~よん医療ネット」で在宅患者の情報を共有・活用

65歳以上の高齢者数は2025年に約3,700万人に達する見込みで、なかでも独居や夫婦のみの世帯が増加すると見られています。厚生労働省は、国民の60%以上が在宅医療を望んでおり、在宅医療の充実が喫緊の課題であるとしています。一方...

Point of view 時流考察

7対1と10対1は再編・統合され『急性期一般入院基本料』に

 中央社会保険医療協議会は2月7日の総会で、2018年度の診療報酬改定案を厚生労働大臣に答申しました。これにより改定における各項目の新点数や算定要件等の概要は明らかになり、厚生労働省では3月上旬の官報告示及び関連通知等...

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2017年12月 Vol.84

CLOSE UP HOSPITAL

多職種専門チーム「肝疾患お助け隊」の活動でB型・C型肝炎から肝硬変・肝がんへの移行を阻止

厚生労働省の研究班(代表=田中純子・広島大教授)によると、肝炎ウイルス感染者(B型・C型肝炎)のうち、感染を知らないまま潜在している人は78万人、患者としてすでに通院・入院している人は31~80万人、感染を知ったが放置している人は53~120万人...

CASE STUDY

クリニックが実践するCKDチーム医療
医師の戦略とスタッフの戦術で患者さん自身を治療の主体者に

CKD(慢性腎臓病/Chronic KidneyDisease)は2000年台初頭にアメリカで提唱され、日本でも本格的な対策が始まったばかりの比較的新しい疾患概念です。日本におけるCKD患者数は約1,330万人と推定(日本腎臓学会による)...

Point of view 時流考察

地域医療構想における必要病床数
急性期は約40万床、回復期は約38万床

2025年に向けて、地域における医療機能ごとの必要病床数をはじめ、目指すべき医療提供体制を実現するための施策などを盛り込んだ「地域医療構想」。2016年度末までにはすべての都道府県で策定が完了していますが、やはり注目されるのは...

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2017年09月 Vol.83

CLOSE UP HOSPITAL

早期介入で身体疾患の治療と退院支援をスムーズに
高度な専門性を発揮する認知症・せん妄サポートチーム

2025年に約700万人に達すると推計される認知症高齢者。近年は身体疾患で急性期病院の一般病床に入院する認知症患者も増えていることから、その対応が急がれています。また、国の医療政策もそれを後押しして...

SPECIAL Feature

地域包括ケアシステムの実現を目指し
幅広い取り組みで小児から高齢者までを支える
在宅医療専門クリニック

地域包括ケアシステムの実現に向けて、より良い在宅医療・介護の提供体制をいかに構築していくかは、地域医療だけではなく、今後の高齢社会のあり方を考える上でも重要な課題です。しかしながら、その取り組みの内...

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2017年06月 Vol.82

SPECIAL Feature

JMAP方式で糖尿病透析予防を推進

急速な高齢化の進展と勤労人口の減少に伴い、社会保障費の財源不足が深刻な問題となっています。財務省の発表によると、2012年度に約110兆円だった社会保障給付費は、2025年度には約149兆円にまで増...

CASE STUDY

地域包括ケアシステム
構築に向けて期待される有床診療所の機能と役割

要介護高齢者などが人生の最後まで住み慣れた地域で暮らせるよう、住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される─そんな地域包括ケアシステムの構築に向けて、特に重視されるのが、地域住民の医療や健...

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2016年12月 Vol.81

CLOSE UP HOSPITAL

多職種の情報共有と意識改革が運営の鍵
地域連携を統括する「患者支援センター」の開設

団塊の世代が後期高齢者となる2025年に向けて地域包括ケアシステムの構築が進められていく中で、多くの医療機関が「地域完結型」の医療を目指して、連携体制の強化に取り組んでいます。最近は、そのための手法の一つ...

CASE STUDY

治療から職場復帰までサポート
思春期・若年者のメンタルヘルスに多職種協働でアプローチ

精神疾患により医療機関を受診する患者数は、年々増加傾向にあります。特にうつ病などの気分障害の患者数は増加が顕著で、2014年には15年前の約2.5倍にあたる111万6千人(厚生労働省「患者調査」より...

Point of view 時流考察

新たな類型の施設基準案を提示 経過措置期間は3年か

厚生労働省は10月26日の社会保障審議会・療養病床の在り方等に関する特別部会で、2017年度末に廃止が予定されている介護療養病床について、その受け皿となる3つの新たな施設類型とそれぞれの施設基準案な...

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