特集
連携パス
2010/05 vol.47
日本の精神科医療では、「入院医療中心から地域生活の支援へ」という方向性のもと、外来通院による治療が主体になりつつあります。これに伴い、精神科救急医療の必要性が高まっていますが、地域による格差が大きいのが現状です。成田赤十字病院の精神神経科部長、佐藤茂樹先生は、「地域の拠点である総合病院が、救急を含む精神科医療の機能を持つことが重要」だという意見です。その背景にあるお考えや同院の体制についてお聞きしました。
2010/03 vol.46
全国のがん診療連携拠点病院では、2012年4月までに5大がんの地域連携クリティカルパス整備が義務づけられており、その取り組みが進んでいます。大阪市立総合医療センターでも、従来からの病診連携体制を可視化し、連携パスの仕組みを整えましたが、大阪府では「府内統一型のがん地域連携パス」も進行中。同センターの木岡清英先生による肝がん地域連携パスが、そのひな型となりました。「肝がんは連携しやすい疾患」だと言う木岡先生に、その意味や連携パスの工夫点などをお聞きしました。
2010/01 vol.45
日本国内の骨粗鬆症の推定患者数は、女性800万人、男性200万人とされ、今後さらに増加することが見込まれ ています。骨粗鬆症は、症状の進行とともに転倒、骨折しやすくなり、入院やリハビリを余儀なくされるだけでなく、 歩行困難や寝たきりが認知症発症のきっかけになることもあるため、充実した治療管理が必要です。こうした状況 を鑑み、骨粗鬆症の地域連携パスを運用しているのが、大阪府済生会吹田病院です。開発に当たった副院長の黒川正夫先生に、その仕組みについてお聞きしました。
2009/11 vol.44
全国各地で整備が進む地域連携パスは、地域の中核病院の主導によるものが多いようです。しかし、東京都足立区では、中小病院や診療所が互いの機能を補完し合うために、疾患別のネットワークを構築しており、こうした連携体制が連携パスのスムーズな稼動につながっています。今回は、その一例である「肺がん術前・術後連携パス」について、同医師会の呼吸器疾患ネットワークのメンバーである先生方にお聞きしました。
2009/09 vol.43
「喘息死は予防できるものである」という考えに基づいて、厚生労働省は「喘息死ゼロ作戦」を2006年に立案。病診連携体制の構築などの取り組みを全国の都道府県に求めました。その趣旨に共鳴した自治体のうち、着実な成果を上げているのが岐阜県の東濃地区（多治見市、土岐市、瑞浪市、恵那市、中津川市）です。その活動の経緯や方針などを、東濃厚生病院アレルギー呼吸器科部長で、「東濃喘息対策委員会」の委員長を務める大林浩幸先生に伺いました。
2009/07 vol.42
医療連携が病院マネジメントの重大テーマの一つになって久しいですが、この数年重視されているのは、医療機関同士がつながるだけではなく、施設や職種、制度の枠を超えた包括的な連携です。そうした体制の構築に向けて、病院が取り組むべきことは何か、医療者は、そして連携の実務者の役割は何か。宮崎県日南市の連携体制に取り組むほか、全国の連携実務者とのネットワークにおいても、リーダー的役割を果たしている木佐貫先生に、各地の連携事情や現状についてのお考えをうかがいました。
2009/05 vol.41
心疾患や脳卒中の危険因子だということが判明し、継 続的な治療体制の構築が急務とされているCKD＝慢性腎臓病。日本人の8人に1人という膨大な数の患者さん に適切な治療を施し、重症化を防ぐためには、専門医とかかりつけ医との連携が必須です。大阪市北区の北野 病院では、そのツールとしてCKD病診連携パスを開発し、6月の本格稼動に向けた試行的運用を始めています。
2009/03 vol.40
岡山県南西部の診療圏では、看護部門の情報共有を目的とした｢看護連携を奨める会｣が6年半前に立ち上がり、地域全体の看護の質向上に取り組んできました。 看護師同士が看護実務について話し合える体制を、いかにして組み立て、どんな成果を上げてきたのか、発案者である倉敷中央病院の看護部長 黒瀬正子氏にうかがいました。
2008/12 vol.39
勤務医の過重労働や医師不足が社会問題となり、急性期病院にとっては、医師の負担軽減策への取り組みが急務となっています。その対策として2008年度の診療報酬改定でも、「入院時医学管理加算」「医師事務作業補助体制加算」等が新設されました。
このような中、特に医師の事務作業補助体制づくりについて独自の視点で取り組んでいるのが、福井県済生会病院です。
医師の要望と実現可能な支援との接点に着目し、書類の作成補助だけにとどまらず、病院全体の組織再編に着手して、成果をあげています。
2008/10 vol.38
医療施設の機能分化は、2006年に成立した医療制度改革関連法案の具体的施策がスタートしたことで、いよいよ本格化しています。今年度の診療報酬改定にも、この流れに沿った評価項目や点数の見直しが盛り込まれています。こうした医療政策に合わせて、病棟の編成や病院の在り方を見直したのが、北九州市の医療法人寿芳会芳野病院です。 障害者施設等病棟から亜急性期病棟へと病棟を再編し、急性期病院の後方支援に機能を特化させる一方、有料老人ホームを建設し、退院後の高齢者の受け皿も整える計画です。こうした選択に至るまでの試行錯誤の過程、そして今後の展望についてお聞きしました。
2008/09 vol.37
榊原記念病院（東京都）を訪ねています。急性期病院における早期退院が促進される中、患者さんの「見捨てられ感」がしばしば問題となることもあります。この問題を解決するための一つの手段として、PCI後の連携パスによる病院と診療所、そして患者間での診療情報の共有を図られています。地域の連携体制が整いつつある今、患者管理のさまざまな可能性が見えてきているようであり、これまでの過程と今後の展望についてお聞きしています。
2008/07 vol.36
医療の質向上や安全確保において、薬剤師が果たす役割がますます大きくなっており、より高度な専門性が求められています。 一方で、服薬指導等の薬剤管理においては、疾病や治療方針への理解や患者とのコミュニケーションなど、医療者としての力量も重要です。そうした総合力を重視している赤穂市民病院では、診療科カンファレンスや各種の医療チームに、10年以上前から薬剤師が参加。 臨床のわかる専門職として活躍しています。同院薬剤部を訪ね、その効果を、薬剤部長の細井さち子先生と室井延之先生にお聞きしました。
2008/06 vol.35
肝臓がんによる死亡者は30年間で3倍に増加し、年間3万人にものぼって
いますが、肝臓がんの９割強が肝炎ウイルス感染者だと言われています。がんへの移行を食い止めるには、診療所での定期検診だけでなく、超音波やCTなどの精密検査を病院で受ける必要があり、まさに病診連携が重要な疾患だと言えますが、医療者、患者双方の認識はまだ十分ではありません。
こうした現状に対して、診療所と病院との連携で治療体制を整備しているのが済生会横浜市東部病院を中心とした「肝炎ネット」です。病院側の世話人として活動してきた、同院消化器内科部長の山室渡先生にお話をうかがいました。
2008/02 vol.34
2006年度の診療報酬改定で「大腿骨頸部骨折の地域連携パス」が点数化されたのに続き、2008年度改定では、従来から予測されていた通り、｢脳卒中の地域連携パス」が評価されます。香川県西部の「香川シームレスケア研究会」では、2002年から地域連携パスを運用し、切れ目ない治療に成果を上げています。同会を立ち上げた香川労災病院の脳神経外科部長、藤本俊一郎先生は、「これを機に、全国で地域連携体制が整うのは望ましいが、医療機関の収益だけを目的にするのでは意味がない。今こそ、連携の本当の意味を見極めるべき」だと語ります。そこで、同会の地域連携パス開発の経緯と成果、その意義について、藤本先生にお聞きしました。
2008/01 vol.33
在院日数の短縮化は、一般病床だけでなく、精神科においても必須課題です。退院 後を生活支援センターやグループホームなど、地域の支援機関に託し、外来治療を継続 していくという流れが重視されており、退院後を見据えた地域連携パスが注目されてい ます。その事例の一つが、北海道札幌市の医療法人社団 五稜会病院（千丈雅徳院長） で開発された地域連携パスです。20年近く前からグループホームなどの関連施設へ の退院促進に取り組んできた同院において、それを可視化する形で開発されました。 プロジェクトリーダーである専門看護師の八木こずえ氏をはじめ、スタッフの皆さんに、 精神科疾患における地域連携パスの工夫点と活用の意義についてお聞きしました。
2007/11 vol.32
2006年の診療報酬改定で点数化された大腿骨頸部骨折の地域連携クリティカルパスを、 改定直後から運用開始した特定･特別医療法人慈泉会 相澤病院（長野県松本市）。一般的に 地域連携パスは「病―病」の形で運用されることが多いものの、同院の場合は「病―診」の 連携を中心にパスの運用を進めているのが大きな特徴です。そのカギになっているのは、訪 問リハビリを中心とした病院側の充実したバックアップ体制。退院患者さんの約7割が在宅 に戻り、診療所に医学管理を委ねるという特徴的な仕組みを構築しています。
2007/09 vol.31
機能分化と連携による切れ目のない医療提供の実現を目指した「地域連携パス」が注目を集めています。様々な地域、医療機関においてそれぞれ工夫を凝らした連携パスが運用されていますが、「胃がん・大腸がんの術後連携パス」を「病―診」の形で進めてきたのが、恩賜財団社会福祉法人済生会若草病院（横浜市金沢区）の外科部長佐藤靖郎先生です。がん術後の経過観察を診療所に委ねることで多くの問題が解決できると考え、前任地である国立病院機構横浜医療センター（横浜市戸塚区）の在任中に連携パスによる病診連携の仕組みを整備。この事例をもとに、新たな診療圏での連携システムを構築中です。
連携パスの作成や運用に際して工夫した点や留意したこと、今後の展望などをお聞きしました。
2007/07 vol.30
医師や栄養士、薬剤師、看護師、臨床検査技師、言語療法士などの専門スタッフが連携し、それぞれの知識や技術を持ち合って患者さんの栄養ケアを行う「NST（Nutrition Support Team＝栄養サポートチーム）」が注目を集めています。NSTを中心に適切な栄養ケアを行っていくことで、患者さんのQOL向上や治療成果などにも様々な効果があると言われています。
今回は早くからNSTを立ち上げ、充実した栄養ケアを実践してきた東京都新宿区の大久保病院を訪ね、NSTの活動内容やその成果などについてお話をうかがいました。
2007/05 vol.29
大阪府北部のベッドタウンである豊中市や吹田市などを含む豊能二次医療圏で、脳卒中治療における地域連携の仕組みづくりが進んでいます。現在進行中なのは、急性期病院から回復期リハビリテーション病院への「一方向の連携」ではなく、かかりつけ医や介護施設なども巻き込んだ「循環型連携」を目指したシステムの整備、さらにその要となる｢脳卒中ノート｣の編集作業です。活動の中心的役割を担っている国立循環器病センター（大阪府吹田市）の長束一行先生に、これまでの経緯と今後の展望などをうかがいました。
2007/02 vol.28
在院日数の短縮化、特に長期にわたる入院を抑制し、地域におけるケア体制への転換を図ることは、現在の医療制度改革における大きな方針の一つです。 この方針は精神科の入院に対しても同様であり、より多くの精神科病院で早期退院・社会復帰支援に向けた積極的な取り組みが期待されています。
2006/12 vol.27
より良い連携体制を構築するための手法は地域によってさまざまですが、疾患や診療か別に病院と診療所の役割を明確化するところからスタートしたのが静岡市立静岡病院（561床、院長島本光臣先生）と静岡市静岡医師会（会長 勝又正孝先生）が取り組んだ「イーツーネット」です。
2001年の取り組み開始後8診療科・10疾患からスタートしたシステムは、現在、対象疾患や登録医数も増え、同ケースをモデルとした連携が市内の他病院でも進むなど、静岡市全体の地域医療の活性化にもつながっているようです。
2006/09 Vol.26
高知県立中央病院と高知市立市民病院が統合し、2005年3月に開院した高知医療センター（高知市、648床、病院長 堀見忠司先生）。地域の基幹病院として、開院当初から「急性期医療の提供」に機能を特化する一方で、地域医療機関との連携を強化して、地域完結型の医療体制の構築を目指してきました。その同院が新たに取り組んだのが、「なっとくパス」。急性期病院から地域の診療所へと、治療段階に応じて受診先の医療機関が変わっていく中で、患者さん自身がより病気のことを理解しながら治療を継続できるようにとの狙いも込められています。
2006/07 Vol.25
前号の特集でもご紹介したように、医療機関同士が疾患ごとに治療方針や診療情報を共有し、効率的で質の高い医療の提供を目指す「地域連携パス」への取り組みが広がりつつあります。今回は、引き続き地域連携パスの事例として、東京都品川区のNTT東日本関東病院（院長 落合慈之 先生）における｢逆紹介連携パス｣の取り組みを紹介しましょう。
2006/05 Vol.24
医療連携のあり方が単なる患者さんの紹介・受け入れといった形から、地域全体で治療を継続していくという形に変わってきています。なかでも、医療機関同士が疾患ごとに治療計画や情報を共有していく「地域連携パス」が注目を集めており、徐々に広がりの兆しを見せているようです。
今回は福島県会津若松市にある財団法人竹田綜合病院（1097床、院長 本田雅人先生）と地域のかかりつけ医たちが協力する「循環器連携パス」の事例を紹介しましょう。
2005/03 Vol.18
函館五稜郭病院では、病院全体をあげてクリティカルパスの開発と導入に取り組んできた一方で、地域の急性期病院として医療連携にも力を入れてきました。最近では、それらの取り組みをさらに一歩進めて、より充実した医療連携を行なうためのツールとしてクリティカルパスの活用を始め、今、その成果が表れつつあります。
医療計画の見直し
2006/07 Vol.25
地域における医療提供体制を考える上で、機能分化や医療連携が重要な役割を担っていることは、もはや多くの医療関係者にとって共通認識になっています。しかし、機能分化や連携のあり方も時代の流れに応じて変化しつつあります。今年度の診療報酬改定において、紹介率を指標とした点数が軒並み廃止されたことは、その象徴的な事例であり、機能分化や医療連携はより具体的、実質的なあり方を目指して動き始めていると言えるでしょう。
そして、その流れを後押ししていきそうなのが、次期医療法改正によって実施される｢医療計画の見直し」です。今回は、医療計画の見直しについて、そのポイントをまとめました。
退院支援
2006/03 Vol.23
医療連携の推進と平均在院日数の短縮は、急性期病院の運営における大きな課題です。それぞれの病院では、医療連携室や地域医療支援室などを設置して、さまざまな工夫を凝らした取り組みを実践していますが、最近、特にクローズアップされているのは「患者さんをどのように地域に帰していくか」という退院支援の問題です。
というのも、独居の高齢者や医療依存度の高い患者さんなどは在宅生活への不安要素が多く、十分なフォローがなければ「病院の都合で追い出された」と感じてしまうことになります。また、支援体制が整わないうちに退院させてしまうことは、短期間での再入院にもつながりかねません。
今回は、公立学校共済組合 近畿中央病院（兵庫県伊丹市、院長 鈴木友和 先生）、社会福祉法人恩賜財団済生会支部 山口県済生会下関総合病院（山口県下関市、院長 玉井允 先生）の2つの病院の取り組みから、患者さんの納得できる退院支援を実現するためのポイントを紹介しましょう。
2004/09 vol.15
医療施設の機能分化と連携が進む中、急性期病院の医療は入院初期のより医療密度の高い治療に特化する傾向にあり、在院日数も年々縮まりつつあります。しかし、スムーズな退院の実現には、患者さんの理解や地域医療機関等との連携も不可欠になり、急性期病院にとってはこのような退院支援への取り組みが重要になっています。
今回は山形市立病院済生館、済生会山口総合病院の2つの病院における退院支援の取り組み事例を紹介しましょう。
薬薬連携
2005/12 vol.22
医薬分業が進み、処方せん受取率が50％を超える時代となりました。このような中で、病院薬剤師は入院患者の薬剤管理指導を、薬局薬剤師は外来患者の薬剤管理指導を行うという機能分化が進んでいます。しかし、両者の連携という部分はなかなか進んでいないのが現状のようで、入院時の持参薬が問題になるなど、病院薬剤師と薬局薬剤師の連携強化を望む声も高まってきています。そこで今回は、地域で薬薬連携を進めている2つの事例を紹介しましょう。
ケーススタディ
2010/03 Vol.46
「インフォームド・コンセント」「患者の権利」等への関心が、医療者、患者の双方で高まっています。しかしながら、「分かりやすい説明」についての認識には、両者の間に大きなギャップがあるようです。その解決策の一つとして、患者さんへの説明カードを考案したのが、矢吹クリニックの院長 矢吹清人先生です。この取り組みを機に、国立国語研究所の「病院の言葉」委員会に参画された経験も踏まえて、患者さんとのコミュニケーションについてのお考えをお聞きしました。
2010/01 Vol.45
在宅医療の現場では、介護領域を含めた複数の専門職の参画が必要ですが、最近注目されているのが医科と歯科の連携です。口腔ケアが全身疾患に大きく関わることが明らかになっており、導入する診療所も少しずつ増えています。その一例である、東京都の鈴木内科医院を訪ね、お話をお聞きしました。
2009/11 Vol.44
認知症の患者数は、全国で約200万人とも言われており、高齢化の進展に伴ってますます増加しています。介護する家族の負担や受け入れ施設の不足などの課題は山積しており、社会問題にもなっています。こうした現状に対して、「各地域 の実情に応じて、各医療機関が、自院にできる役割を担う必要があるのでは…」と語るのは、医療法人社団 浅ノ川金沢脳神経外科病院の院長、佐藤秀次先生です。早期診断のシステムやかかりつけ医との連携による治療体制など、同院の取り組みについてお聞きしました。
2009/09 Vol.43
高齢者医療の中心が地域に移 行する中で、在宅医療の体制整備 が急務となっています。特に、質 の高いリハビリテーションを地域で提供する必要性は高く、2009年度の介護 報酬改定でも、訪問リハビリテーションの評価など、こうした動きを踏まえた見 直しがありました。そこで今回は、院内の多職種によるチームで訪問診療に訪問 リハビリや訪問看護を導入、綿密な情報共有等で質の高い医療提供に取り組ん でいる成城内科（東京都世田谷区）を訪ね、その手法をうかがいました。
2009/07 Vol.42
在宅医療の現場では、患者数が増加しているだけでなく、その医療依存度も高くなり、多職種の参画によるケア体制の充実が求められています。中でも薬剤師の参画を求める声は年々高まっていますが、富山県東部の新川地域では、診療所の医師による在宅医療連携ネットワークに薬局が参画し、医薬連携体制を構築しています。
2009/05 Vol.41
療養病床削減という医療政策が進む今、地域の診療所には、増大する高齢者の医療ニーズの受け皿としての役割が期待されています。特に急務となっているのが、在宅医療の担い手育成であり、高齢者が住みなれた地域で療養しながら生活できる体制づくりです。こうした課題への解決策を示唆するのが、医療法人社団 青い鳥会 上田クリニックの取り組みです。開業以来続けている地域活動や、その方針をうかがいました。
2009/03 Vol.40
糖尿病患者が“予備軍”を含めて約2,210万人※と年々増加する中、かかりつけ医にも今まで以上に糖尿病治療への参画が求められています。今回は、合併症の中でも下肢切断のリスクを伴う「糖尿病足病変」について、その予防の重要性と、どのような診療が効果的で効率的なのか、糖尿病専門医である、かなもり内科院長 金森晃先生にお話を伺いました。 ※「国民健康・栄養調査（2007年）」2008年12月厚生労働省
2008/12 Vol.39
2011年度の介護療養病床廃止に向けて、病床をどのように再編し、 どの方向に向かうべきかを検討中の病院は少なくありません。国は、介護療養型老健施設への転換を推進していますが、人員や施設などの体制整備や収益面に不安を抱く病院の多くが、様子見をしている段階のようです。そこで、7月1日に療養病床を老健施設へと転換した「あおぞら」を訪ね、お話を伺いました。
2008/10 Vol.38
高血圧症など、生活習慣病の患者さんに対する診療所の役割が期待されている中、坂東ハートクリニックでは、院内 でのチーム医療の効果に着目。 看護師や管理栄養士との役割分担による独自の診療体制は、生活習慣改善に取り組む患者さんへのより細やかな診療を可能にし、減量、降圧に成果を挙げているうえ、高い患者満足度にもつながっているようです。その診療内容について、院長の坂東正章先生にお話を伺いました。
2008/09 Vol.37
富士モデル事業（静岡県）の取り組みをご紹介しています。「早めに気付き、専門医につなぐ」紹介システムを構築し、戦略的な広報活動との相乗効果での成果を挙げています。内科医などのかかりつけ医によるうつ病の早期発見から精神科医での専門的治療への連携についてお聞きしています。
2008/07 Vol.36
2008年には、新医療計画など、さまざまな制度がスタートしますが、「メタボ健診」という言葉が先行して話題になっている特定健診・保健指導も、受診券の発行が始まり、いよいよ本格的に稼動しました。 「メタボリック症候群」の該当者と予備群を減少させ、医療費を削減することが厚労省の狙いですが、医療機関の理解や取り組みは、地域や医師会によって差があるようです。 そうした現状とともに、医療機関が踏まえておくべき考え方などを、神奈川県医師会の理事として、特定健診・保健指導の解説・指導に従事している羽鳥裕先生にお聞きしました。
2008/02 Vol.34
「糖尿病手帳」に血糖値などの検査数値を記入し、患者さん自身の自己管理に活用する医療機関は少なくありませんが、そこに眼科での診療情報を記入できるようにしたのが、片岡内科クリニック院長の片岡伸久朗先生です。「合併症 のリスクの高い糖尿病治療においては、眼科をはじめとする他科との連携が重要。コメディカルとの連携、つまりチーム医療も欠かせません」と語る片岡先生に、同院の取り組みをうかがいました。
2007/11 Vol.32
在宅医療が積極的に推進される中で、その成否を握ると言われているのが医療・介護を含めた多職種の連携体制です。その中には、適切な薬物治療を提供していく上で重要な役割を担う薬局薬剤師の存在も含まれていますが、現状は薬局薬剤師の在宅医療への関わりが不十分だと言われています。
薬局薬剤師が在宅医療にどのように関わっていくか、また、医師とどのように連携
していくのか――。今回は秋田県大仙市の伊藤内科医院・院長 伊藤良先生と薬局すばる・薬剤師 畠中岳先生の事例から、在宅医療の現場における「医薬連携」の実状を見てみましょう。
2007/09 Vol.31
長年、在宅医療に取り組んできた開業医5人が、在宅療養支援診療所制度の開始をきっかけにチームを編成。お互いが副主治医の役割を分担し合うことで、24時間対応という基準をクリアする仕組みを作りました。「いざというとき」にフォローしてくれる医師が控えていることに、患者さんの安心感も高まっており、チームを中心とした他職種とのネットワークも広がりつつあるようです。「在宅医療のニーズが増加する今後が正念場」という先生方に、チームでの取り組み、診診連携のポイントをお聞きしました。
2006/09 Vol.26
かかりつけ医の役割として、在宅医療への積極的な参画が叫ばれています。しかし、一人の医師が24時間・365日体制で患者さんをフォローし続けることは現実的には不可能で、そのためには、他の医療機関、関連職種などを含めた連携体制が不可欠になります。そんな中、在宅医療の円滑な推進を目的に、長崎市内の診療所医師が集まったのが「長崎在宅Dr.ネット」。2003年に在宅医療を希望する患者さんの受け皿として、24時間365日対応可能な医師のグループとして結成されました。
2005/12 vol.22
多くの職種がかかわる在宅ケア。しかしそれぞれのサービス提供者が独立した形で動くことが多く、一つにまとまって患者支援を行う体制はなかなか作れないようです。京都市伏見区で活動を続ける「地域ケア異業種間ネットワーク どんぶり」は、様々な関係職種が協力しながら患者さんを支援していくための情報交換を行う会です。「利用者本位の在宅支援」を共通の目標として、お互いにサポートし合う同会の活動を紹介しましょう。
小児救急連携
2005/10 vol.21
少子化と核家族化が進む中で、母親の育児不安、特に病気への不安は大きくなっています。共働きの夫婦も多く、受診する時間がなかなかとれないうちに病状が悪化してしまうなどのケースもあり、地域における小児科の夜間診療や救急対応のニーズは高ま
っています。
その一方で小児科医は不足しており、小児科医師の過剰労働が社会問題になるほど。小児救急のニーズに応えるには、小児科医のマンパワーを集約させることが不可欠となってきており、そのため、診療報酬上でも地域連携小児夜間・休日診療料が設定され、小児の初期診療を常時対応可能な体制に保つことが評価されています。
小児救急を地域でどう担っていくか――そのあり方を探ってみました。
地域医療研修
2005/05 vol.19
質の高い医療連携を行うためには、地域の医療従事者が共通の知識や認識を持って、医療を提供していく必要があります。そのために、地域の医療従事者と病院が一緒になって研修会や勉強会を行い、知識を高め、コミュニケーションを深めていくことは重要な取り組みと言えるでしょう。地域医療支援病院の承認要件に「地域医療従事者への研修活動｣が盛り込まれているのも（下図参照）、こうした取り組みが地域医療を支える上で大きな要素だと捉えられているからです。
こうした流れから、地域の基幹病院の多くは、地域医療従事者に開かれた研修会、勉強会を実施しており、また地域医療従事者からのニーズもますます高まってきているようです。
疾病別の連携体制
2005/01 vol.17
全国各地で地域医療連携体制の構築が進む中で、最近では単なる患者さんの紹介・逆紹介から一歩進み、「疾病別の連携体制」という、より密度の高い連携に向けた取り組みが見られるようになってきました。疾病別の連携体制を構築することにより、地
域における診療情報や治療方針の共有化、継ぎ目のない連携による長期的・継続的なフォローの実現など、より質の高い疾病治療が期待できます。
今回は、済生会神奈川県病院と地域診療所が協力する｢Ｗの会｣における糖尿病連携の事例から、疾病別連携の実情を見てみましょう。
開放型病院共同指導
2004/11 vol.16
一人の患者さんに継続した医療を提供する、そのための地域医療連携システムの一つとして開放型病院と共同指導があります。開放型病院は、病院の病床や設備を地域のかかりつけ医（登録医）に開放した病院であり、開放型病院にかかりつけ医が赴き、病院医師とともに診療する「開放型病院共同指導」を行うことができます。病診連携のシステムとしては理想的な形と言えるかもしれませんが、積極的な開放型病床の活用や充実した共同指導の実施は、なかなか難しいのが現状のようです。
そこで今回は、いかに地域の診療所の先生方に開放型病院を使っていただくかを考えてみました。
救急医療の強化
2004/07 vol.14
地域医療体制において急性期病院は、主に急性疾患や慢性疾患の急性増悪、事故などによる外傷治療、手術などを担うことになりますが、それらのいずれもに不可欠になるのが救急対応です。つまり、急性期病院においては救急体制の強化は最重要の課題であり、生命線と言っても過言ではありません。
今回は救急医療の強化と充実した連携体制の構築に成功している2つの急性期病院の事例を紹介しましょう。
連携のための広告誌の作り方
2004/05 vol.13
医療連携を推進するには、連携先医療機関に自院の情報を上手に伝達することが大切となってきます。また患者さんにも、自院
のめざす医療を知ってもらうことが必要です。
いかに自院の情報を伝えるか――。広報誌をうまく医療連携に活用する方法を探ってみました。
診療報酬
2006/05 vol.24
｢機能分化と医療連携｣をメインテーマに本誌が創刊したのは2002年5月。当時、多くの病院にとっての経営課題は、医療連携を進めて｢紹介率3 0％｣という基準をクリアし、｢紹介患者加算｣や｢急性期入院加算｣などを算定することでした。そのため、本誌でも｢紹介率向上｣に向けた様々な病院の取り組みを紹介してきたわけですが、2006年度の診療報酬改定では、これら｢紹介率を基準とした評価｣が軒並み廃止となりました。
では、これからの医療機関は｢紹介｣をしなくてもよいのでしょうか？ ｢医療連携｣は後退していくのでしょうか？ その答えは｢NO｣だと明言できるでしょう。2006年度診療報酬改定の内容を見れば、医療連携は引き続き重要であり、むしろその重要性は高まっているくらいです。問題は医療連携の評価が｢紹介率｣といった単純な数値指標から、連携によって提供される｢医療の中身｣にシフトしたことです。
今回は医療連携・機能分化に関連する部分を中心に、2006年度診療報酬改定の内容を振り返ってみましょう。
2004/05 vol.13
2004年度の診療報酬改定が実施されてから約2カ月が過ぎました。新設点数への対応なども含め、個々の医療機関における今改定へのスタンスもそろそろ固まりつつあるようですが、今改定のポイントを一つ挙げるとするならば、やはり「機能分化」というキーワードが浮かび上がってきます。そして、機能分化がいっそう進展する状況では、本誌のメインテーマである｢医療連携｣の重要性はさらに高まっていくことになるでしょう。
ここでは機能分化・連携という視点から、2004年度診療報酬改定の主だったポイントを振り返ってみましょう。
2002/05 vol.1
医療連携は経済的にどう評価されている？
〜連携に関連した診療報酬〜
座談会
2002/05 vol.01
